こんにちは、T-アレックスです。
このブログでは、社会人が働きながら税理士試験を合格するための情報をお伝えします。
今回は、働きながら税理士試験を合格するために同時にどの科目を勉強すべきかのお話です。
社会人が働きながら税理士試験を合格する目標年数は4-5年です。
長期的な計画についてはこちらの記事をご参照下さい。
1年に1科目づつ勉強して5年での合格を目指せばいいのかというとそうでもありません。
基本パターンとしては2科目を同時に学習し、2科目同時に合格できた場合には、1科目に集中するかミニ税法を追加するかの選択となります。
1. 1年目
1年目は簿記論と財務諸表論を同時に学習することをお勧めします。簿記論と財務諸表論では重なる部分が多く、簿記論の計算をやっていれば財務諸表論の計算は予備校の総合問題をスケジュール通りにこなす程度で合格点（本番で40点以上）に達することができます。財務諸表論の理論の暗記は大変ですが、理論の理解が計算に役立ちます。
勉強時間の点でも、同時学習することで相乗効果があるため1+1＝2ではなく、1.3～1.5ぐらいの量となります。
2. 2年目
2年目は選択必修科目である法人税法又は所得税法を学習することをお勧めします。仕事や家庭の事情で法人税法や所得税法の勉強時間が難しい場合には、消費税法を選択してもいいと思います。
1年目の試験結果によりますが、1年目で簿記論と財務諸表論を同時合格した場合には、全力で税法の勉強をして、4年での合格を目指しましょう。
どちらか一方に合格した場合には、1月から不合格科目の勉強をしつつ税法の1年目の勉強をすることになります。この時期が税理士試験合格のために最も勉強量が必要で厳しいものとなります。
1年目に簿記論と財務諸表論の両方とも不合格の場合には、潔く税理士試験から撤退しましょう。
3. 3年目以降
3年目以降は本番の出来と結果により変わります。
(1) 1科目又は2科目がボーダーを超えていた場合
2科目受験して1科目又は2科目が自己採点でボーダーを超えていたら次の税法科目に進みましょう。
12月に2科目合格していた場合には、そのまま次の税法科目を全力で勉強して1年での合格を目指しましょう。1月からミニ税法を追加する選択肢もありますが、働きながら勉強する人にはあまりお勧めしません。所得税法を学習している人は住民税を追加しても良いかもしれません。
12月に科目合格していた場合には、不合格科目を予備校の上級コースで学習しつつ、そのまま次の税法科目を勉強しましょう。
(2) 2科目ともボーダーを超えていない場合
2科目とも自己採点でボーダーを超えていない場合には、次の科目には進まず合格発表までは基礎の再確認をすることをお勧めします。
運よくどちらかの科目に合格したとしても、そのまま残りの不合格科目1科目の学習に集中し、翌年の合格確率を上げましょう。本試験不合格科目の基礎が不十分と考えられるので、新たな税法科目を追加することはお勧めできません。
4. 同時学習に適した組み合わせ
同時学習に適した科目の組み合わせは次の2パターンです。ただし、3科目合格後には、組み合わせにかかわらず2科目同時学習となることでしょう。この時点では、税理士試験の勉強方法について十分なノウハウを獲得しているので対応できると思います。
- 簿記論＋財務諸表論
- 所得税法＋住民税
- 初学科目＋既習科目
今回はここまでです。
よろしくお願いします。
